企業人の健康は、本人のみならず企業にとっても大きな資産です。企業で働く人が元気で疾病にかからず快適に働けるよう応援するのが産業医本来の仕事です。産業医は企業へ訪問し、従業員の健康診断結果に基づく健康指導・相談や職場の巡視を行います。また、従業員の職場復帰や業務転換などに対する件区お面での助言を行います。
なお、法律でも産業医の選任が義務付けられています。

医師紹介

産業医 穴吹 忠裕Tadahiro Anabuki

経歴

• 平成25年　川崎医科大学医学部医学科 卒業
• 平成25年　香川大学医学部附属病院 勤務
• 平成27年　香川大学医学部附属病院精神科神経科 入局
• 令和2年 　 高松紺屋町クリニック 勤務

資格・所属学会

• 日本精神神経学会専門医・指導医
• 日本医師会認定産業医
• 精神保健指定医
• 臨床研修指導医
• 日本精神神経学会会員

産業医の業務内容

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  過重労働者との面談

  時間外・休日労働時間が月45時間を超えて長くなるほど、脳・心臓疾患の発症との関連性が強まると考えられています。このことから、労働安全衛生法により事業者には医師による該当者への面接指導を行うことが義務づけられています。また、うつ病等のストレスが関係する精神疾患等の発症を予防するために、メンタルヘルス面にも配慮が必要です。

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  メンタルヘルス対策

  メンタルの不調な方との個別面談や支援だけでなく、従業員のメンタル不調の発生を防ぐための職場環境を築けるようにアドバイスいたします。 また、復職への的確な判断を行うための情報提供やフォロー面談等のサポートも行います。

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  安全衛生委員会への出席

  安全衛生に関する労働者の意見を聴くための機会で、業種を問わず、常時50人以上の労働者が在籍している場合に衛生委員会の設置をする必要があります。また、業種により設置基準の人数が異なる時は「安全衛生委員会」の開催が可能となっています。

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  職場巡視

  職場巡視は、毎月に1回以上（条件によっては2ヶ月に1度以上）と定められていますが、月に1度とこだわる必要はありません。
  重要な場面においては、積極的に現場を確認する必要があります。

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  健診事後措置面談

  事業者は、健康診断の結果、異常の所見があると診断された労働者について、当該労働者の健康を保持するために必要な措置について、健康診断実施日から3ヶ月以内に医師等から意見を聴かなければなりません。聴取した医師又は歯科医師の意見を十分勘案し、必要があると認めるときは、労働者の実情を考慮して、就業場所の変更、作業の転換、労働時間の短縮、深夜業の回数の減少、昼間勤務への転換等の措置を講ずる必要があります。